配電
重要度 A電気工学・電気設備で出題過去問 49問
配電は、2級電気工事施工管理技士 第一次検定の平成29年度〜令和8年度(17回)のうち17回で出題された論点です(収録1078問中49問・重要度A)。出題されるのは電気工学・電気設備です。
要点:配電方式、中性点接地、電圧降下と電力損失、分散型電源の系統連系。
覚える要点
- 需要率は最大需要電力÷設備容量、負荷率は平均需要電力÷最大需要電力、不等率は個々の最大需要電力の和÷合成最大需要電力(不等率は1以上)。日負荷率は1日の電力量を24時間で割った平均を最大で割る(平均150kW・最大300kWなら50%)
- 電圧降下の簡略式は、単相2線式がv=2I(Rcosθ+Xsinθ)、三相3線式がv=√3I(Rcosθ+Xsinθ)。同じ電力を送るとき三相3線式の損失は単相2線式の1/2で、1線当たりの送電電力は大きい
- 高圧配電線路は一般に非接地方式。地絡保護はZCT(零相電流)・EVT(零相電圧)・地絡方向継電器で、地絡方向継電器は零相電圧と零相電流の位相差で方向を判定する。避雷器・高圧カットアウトヒューズは地絡保護用ではなく、短絡保護は過電流継電器
- 配電系統の電圧調整は変圧器のタップ・SVR・電力用コンデンサ・SVCなどで行い、柱上開閉器や直列抵抗器では調整しない。遅れ力率の改善(力率を進ませる)は電力用コンデンサで、分路リアクトルは進み力率を補償する
- 電力損失の軽減は電流・抵抗を減らすこと(電圧を上げる、太い電線、力率改善など)で、変圧器の中性点の接地・放電クランプ・絶縁監視装置は関係しない。変圧器の鉄損は負荷電流に関係しない無負荷損
- 接地側電線・中性線には過電流遮断器を施設しない(「施設しなければならない」は誤り)。架空配電線路の保護は遮断器・ヒューズ・避雷器・放電クランプなどで、自動電圧調整器やSVCは電圧調整用。雷害対策に深溝形がいしや断路器は使わない(深溝形は塩害対策)
- 配電線の電線は、高圧架空配電がOC・OE、低圧架空配電がOW、低圧引込がDV。電線の太さは許容電流・電圧降下・電力損失・機械的強度で決め、地絡電流は関係しない。ループ方式は需要密度の高い地域向き。蛍光灯はフリッカを発生させない。パッドマウント変圧器は地中配電用
勉強のしかた:17回すべてで1〜6問出る。需要率・負荷率・不等率の式、電圧降下の簡略式(2Iと√3I)、高圧配電は非接地方式、地絡方向継電器の判定要素、電圧調整と損失軽減の対策がほぼ毎回同じ形で出る。式は記号で選ぶ問題が多いので、分母と分子、係数の2と√3を確実に覚える。
この論点の引っかけ・間違えやすい点
収録している過去問の解説から、配電で間違えやすい点を集めました。
- 令和8年度 前期 No.8:地中配電線路の地上機器=パッドマウント変圧器・多回路開閉器,架空配電線路=柱上変圧器・高圧カットアウト・耐張がいし・放電クランプ。
- 令和8年度 前期 No.13:負荷率=平均÷最大。平均は電力量(面積)を 24 時間で割る。
- 令和8年度 前期 No.17:6.6 kV 配電=非接地,超高圧送電=直接接地。非接地は地絡電流が小さいので,地絡の検出に零相変流器(ZCT)と零相電圧を用いる。
- 令和8年度 前期 No.18:接地側電線には過電流遮断器を施設しない。遮断されると接地が外れ,混触時に低圧側の電位が上がる危険があるためである。
- 令和7年度 後期 No.7:1 線あたりの電力:単相 2 線式 0.5,単相 3 線式 0.67,三相 3 線式 0.577(VI を 1 として)。
- 令和7年度 後期 No.8:需要率=最大÷設備,負荷率=平均÷最大,不等率=最大の和÷合成最大。分子と分母の組合せで区別する。
この論点の問題
高圧架空配電線路の機材令和8年度 前期 No.8
日負荷率の計算令和8年度 前期 No.13
高圧配電線路の中性点接地方式令和8年度 前期 No.17
過電流遮断器の施設(技術基準の解釈)令和8年度 前期 No.18
三相3線式と単相2線式の比較令和7年度 後期 No.7
需要率の計算式令和7年度 後期 No.8
三相3線式の電圧降下の簡略式令和7年度 後期 No.15
配電系統の電力損失の軽減対策令和7年度 後期 No.16
高圧架空配電線路の保護令和7年度 後期 No.17
配電系統の電圧調整令和7年度 後期 No.18
送配電系統の電力損失令和7年度 前期 No.8
配電線路の電線の種類と用途令和7年度 前期 No.14
高圧架空配電線の電線の太さの選定令和6年度 後期 No.15
架空配電線路の雷害対策令和6年度 後期 No.17
地絡方向継電器の動作要素令和6年度 後期 No.18
配電線路の電圧調整令和6年度 前期 No.7
負荷率と需要率令和6年度 前期 No.13
非接地方式の地絡保護に使用する機器令和6年度 前期 No.17
過電流遮断器の施設(技術基準の解釈)令和6年度 前期 No.18
配電系統の電力損失の軽減令和5年度 後期 No.10
高圧配電線路の中性点接地方式令和5年度 後期 No.20
不等率の計算式令和5年度 前期 No.10
高圧配電系統の機器令和5年度 前期 No.19
配電線路の電線の種類と用途令和4年度 後期 No.16
単相2線式線路の電圧降下の簡略式令和4年度 後期 No.18
架空配電線路の保護機器令和4年度 後期 No.19
三相3線式と単相2線式の比較令和4年度 前期 No.10
電圧フリッカの発生源令和4年度 前期 No.19
配電系統の電圧調整令和4年度 前期 No.20
配電系統の電力損失の軽減令和3年度 後期 No.10
需要率の計算式令和3年度 前期 No.10
三相3線式線路の電圧降下の簡略式令和3年度 前期 No.18
架空配電線路の雷害対策令和3年度 前期 No.19
地絡方向継電器の判定要素令和3年度 前期 No.20
高圧配電線路の電圧調整令和2年度 後期 No.10
高圧配電線路の中性点接地方式令和2年度 後期 No.19
配電系統の電力損失の軽減対策令和元年度 後期 No.10
日負荷曲線と日負荷率・需要率令和元年度 後期 No.15
電圧フリッカの発生源令和元年度 後期 No.19
架空配電線路の保護機器令和元年度 後期 No.20
単相2線式の電圧降下の簡略式令和元年度 前期 No.18
地絡保護に用いる機器令和元年度 前期 No.19
配電系統の電圧調整令和元年度 前期 No.20
ループ方式平成30年度 後期 No.10
三相3線式の電圧降下の簡略式平成30年度 後期 No.18
負荷率平成30年度 前期 No.10
高圧配電線路の接地方式平成30年度 前期 No.20
単相2線式と三相3線式の比較平成29年度 No.10
過電流遮断器の施設平成29年度 No.20
同じ分野で出る論点
電気工学・電気設備では次の論点も問われます(問題の多い順)。まとめて対策すると得点が安定します。
出題実績は資格試験対策.netが平成29年度〜令和8年度の収録問題を集計したものです。要点と解説は当サイトの独自コンテンツです。最終更新 。