防災設備
重要度 A電気設備で出題過去問 39問
防災設備は、2級電気工事施工管理技士 第一次検定の平成29年度〜令和8年度(17回)のうち17回で出題された論点です(収録1078問中39問・重要度A)。出題されるのは電気設備です。
要点:自動火災報知設備、非常用の照明装置、誘導灯、非常警報、避雷設備。
覚える要点
- 温度の上昇率が一定以上になると作動するのが差動式スポット型感知器、一定の温度以上で作動するのが定温式スポット型感知器。ボイラー室など著しく高温となる場所に差動式は不適当(定温式とする)。廊下・通路や防火戸の連動には光電式スポット型などの煙感知器を使う
- P型1級発信機は手動で火災信号を発信するもので、各部分から歩行距離50m以下に設ける。地区音響装置・非常ベルの音響装置は水平距離25m以下(50mは誤り)。非常ベルの赤色の表示灯は起動装置の直近に設ける
- 受信機から地区音響装置までの配線は耐熱配線とし、IVやAEは使わない。P型2級受信機(5回線以下)には電話連絡装置・導通試験装置は要らず、それらが必要なのはP型1級
- 自動火災報知設備の非常電源の容量は10分間、誘導灯は20分間、建築基準法の非常用の照明装置の予備電源は30分間(10分は誤り)。非常用の照明装置の照度は白熱灯で1lx、LED・蛍光灯で2lx以上
- 階段の踊場に設けるのは通路誘導灯(避難口誘導灯ではない)。通路誘導灯は床面にも設けられるが、点滅機能・音声誘導機能を付けられるのは避難口誘導灯だけ
- 非常ベル・自動式サイレン・放送設備は非常警報設備(警報設備)で、避難設備ではない。ガス漏れ火災警報設備はすべての防火対象物ではなく政令で定める防火対象物に設ける
- 建築物の雷保護(JIS A 4201)の受雷部の配置は回転球体法・保護角法・メッシュ法。開閉サージ・放電クランプ・アーマロッド・アークホーン・架空地線は送配電線の用語で、建築物の雷保護の用語ではない
勉強のしかた:17回すべてで1〜3問出る。感知器の種類(差動式と定温式の定義・設置場所)、発信機と音響装置の距離(歩行50m・水平25m)、P型1級とP型2級の受信機、誘導灯(階段は通路誘導灯・点滅は避難口誘導灯だけ)、雷保護の用語と関係ないもの、非常電源・予備電源の時間が繰り返し出る。消防法と建築基準法の数値を設備ごとに整理する。
この論点の引っかけ・間違えやすい点
収録している過去問の解説から、防災設備で間違えやすい点を集めました。
- 令和8年度 前期 No.26:防火戸の連動は「煙又は熱感知器 → 連動制御器 → 自動閉鎖装置(+予備電源)」。炎感知器は含まれない。
- 令和7年度 後期 No.23:建築物の雷保護は「受雷部(保護角法・回転球体法・メッシュ法)→ 引下げ導線 → 接地極」と内部の等電位ボンディング。架空地線は電力設備の用語。
- 令和7年度 後期 No.25:P 型 1 級(多回線)だけが必要:導通試験装置・電話連絡装置・火災灯・地区表示灯。
- 令和7年度 後期 No.26:予備電源が要るのは避難・消火活動に使う設備(排煙・非常用照明・非常用エレベーター)。一般のエスカレーターや乗用エレベーターは対象外。
- 令和7年度 前期 No.25:音響装置は水平距離 25 m 以下,起動装置は歩行距離 50 m 以下。
- 令和7年度 前期 No.26:非常用の照明装置=30 分(建築基準法),誘導灯=20 分(大規模・長大な避難経路は 60 分。消防法)。法律が違うと時間も違うので,設備の名前で区別する。
この論点の問題
随時閉鎖できる防火戸(建築基準法)令和8年度 前期 No.26
建築物の雷保護システムの用語(JIS)令和7年度 後期 No.23
P型2級受信機(複数回線)の機能令和7年度 後期 No.25
予備電源を設ける建築設備(建築基準法)令和7年度 後期 No.26
非常警報設備(消防法)令和7年度 前期 No.25
非常用の照明装置の予備電源令和7年度 前期 No.26
差動式スポット型感知器の設置場所令和6年度 後期 No.25
非常ベル(消防法)令和6年度 後期 No.26
建築物の雷保護の用語(JIS)令和6年度 前期 No.23
P型2級受信機(複数回線)令和6年度 前期 No.25
ガス漏れ火災警報設備(消防法)令和6年度 前期 No.26
定温式スポット型感知器令和5年度 後期 No.27
誘導灯(消防法)令和5年度 後期 No.28
防火戸に連動させる感知器令和5年度 前期 No.27
自動火災報知設備の非常電源の容量(消防法)令和5年度 前期 No.28
雷保護システムの用語(JIS)令和4年度 後期 No.25
P型1級発信機(消防法)令和4年度 後期 No.27
非常用の照明装置(建築基準法)令和4年度 後期 No.28
地区音響装置(消防法)令和4年度 前期 No.27
非常ベル(消防法)令和4年度 前期 No.28
P型2級受信機(消防法)令和3年度 後期 No.27
非常用の照明装置(建築基準法)令和3年度 後期 No.28
雷保護システムの用語(JIS)令和3年度 前期 No.25
廊下・通路に設ける感知器(消防法)令和3年度 前期 No.27
通路誘導灯(消防法)令和3年度 前期 No.28
雷保護システムの用語(アーマロッド)令和2年度 後期 No.26
差動式スポット型感知器の定義令和2年度 後期 No.28
非常ベルの設置令和2年度 後期 No.29
P型2級受信機令和元年度 後期 No.28
通路誘導灯令和元年度 後期 No.29
建築物の雷保護システムの用語令和元年度 前期 No.26
定温式スポット型感知器の定義令和元年度 前期 No.28
外部雷保護システムの用語平成30年度 後期 No.26
P型1級発信機の設置基準平成30年度 後期 No.28
誘導灯の設置平成30年度 後期 No.29
差動式スポット型感知器の定義平成30年度 前期 No.28
非常ベルの音響装置の水平距離平成30年度 前期 No.29
差動式スポット型感知器の設置場所平成29年度 No.28
自動火災報知設備の地区音響装置平成29年度 No.29
同じ分野で出る論点
電気設備では次の論点も問われます(問題の多い順)。まとめて対策すると得点が安定します。
出題実績は資格試験対策.netが平成29年度〜令和8年度の収録問題を集計したものです。要点と解説は当サイトの独自コンテンツです。最終更新 。