構内電気設備の施工
重要度 A施工で出題過去問 43問
構内電気設備の施工は、1級電気工事施工管理技士 第一次検定の平成29年度〜令和8年度(10回)のうち10回で出題された論点です(収録911問中43問・重要度A)。出題されるのは施工です。
要点:電線管・ケーブルラック・バスダクト、電線の接続、盤と受電設備の施工、接地極、太陽光発電の施工。
覚える要点
- バスダクトは点検できない隠ぺい場所に施設できず、湿気の多い場所に施設できるのは使用電圧300V以下に限る。支持は水平3m以下、取扱者以外が出入りできない場所の垂直は6m以下。金属ダクト・バスダクト・ライティングダクトの終端部は閉そくする
- 金属可とう電線管工事で接地工事を省略できるのは管の長さ4m以下(金属管のような8m以下の緩和はない)。ZCTを通す高圧ケーブルのシールド接地線は、ZCTの電源側で接地するときはZCTを貫通させ、負荷側で接地するときは貫通させない
- 支持間隔は、標仕でPF管が隠ぺい配管1.5m以下・露出配管1m以下(コンクリート埋込みは1m以下の間隔で鉄筋に結束)、ライティングダクトが2m以下(開口部は原則下向き)、ケーブルを造営材に沿わせるときは2m以下で接続箇所から0.3m以下、鋼製ケーブルラックが水平2m以下・垂直3m以下
- ケーブルの屈曲半径は、低圧ケーブルが仕上り外径の6倍以上、高圧ケーブルが8倍以上(単心は10倍以上)。両面形ケーブルラックは垂直の立上り用で、水平には使わない
- 受電室で建物の鉄骨をA種接地工事の接地極に使えるのは大地との電気抵抗値が2Ω以下のとき。屋外キュービクルへの保守点検用の通路は幅0.8m以上、屋上の端に近い設置では高さ1.1m以上の墜落防止のさくを設ける
- 屋内の自家発電設備は、別置の操作盤の前面に幅1.0m以上、発電設備の周囲に0.6m以上の空地をとり、燃料小出槽の通気管の先端は建築物の開口部から1m以上離す。発電機への配管は振動を吸収するため金属製可とう電線管などで接続する。消防用設備の非常電源回路には漏電遮断器を設けない
- 電動機の分岐回路の過電流遮断器の定格電流は電線の許容電流の2.5倍以下(3倍は幹線の値)。手元開閉器を省略できるのは0.2kW以下の電動機をコンセントで使う場合など。小勢力回路は最大使用電圧30V超60V以下で最大使用電流1.5A以下
- UTPケーブルのパーマネントリンクは90m以下(100mはチャネル全体)、垂直部は1.5m以下ごとに固定する。光ファイバ心線は融着接続などで接続し圧着接続はしない。屋外カメラのSPDはカメラ側と監視装置側の両方に設け、パワーコンディショナの最大入力電圧はストリングの開放電圧(低温時の最大値)以上とする
勉強のしかた:10回すべてで3〜6問出る。バスダクト(隠ぺい場所不可、湿気の多い場所は300V以下)、金属可とう電線管の接地省略は4m以下、自家発電設備の空地(操作盤前面1.0m・周囲0.6m)、ZCTとシールド接地の図が何度も同じ形で出る。支持間隔・屈曲半径・離隔などの数値は標仕の表でまとめ、高圧受電設備や情報通信の施工も含めて覚える。
この論点の引っかけ・間違えやすい点
収録している過去問の解説から、構内電気設備の施工で間違えやすい点を集めました。
- 令和8年度 No.71:UTP:水平配線90m以下,コード類合計10m以下(チャネル全体で100m以下),曲げ半径は外径の4倍以上。
- 令和8年度 No.72:バスダクト:水平3m以下,EPS内の垂直6m以下,300V超はC種接地。
- 令和8年度 No.73:ケーブルの地絡電流がZCTを「片道」だけ通れば検出でき,「往復」すれば打ち消される。引込用(ケーブルがZCTの電源側)は接地線をZCTに通さない。送出し用でZCTより電源側の端を接地するときは接地線をZCTにくぐらせる。
- 令和8年度 No.75:屋外機器の雷保護は両端にSPD。屋外カメラのハウジングは防じん・防水の保護等級(IP66など)のものを使う。
- 令和7年度 No.71:接地省略は工事の種類ごとに条件が違う。金属可とう電線管は4m以下。
- 令和7年度 No.72:ケーブルの支持:造営材に沿う場合2m以下,接続箇所の近くで支持する。
この論点の問題
UTPケーブルの施工令和8年度 No.71
バスダクト工事による低圧屋内配線令和8年度 No.72
高圧ケーブルのシールド接地とZCT令和8年度 No.73
監視カメラ設備の施工令和8年度 No.75
低圧屋内配線の接地工事の省略令和7年度 No.71
屋内の低圧ケーブル配線(内線規程)令和7年度 No.72
光ファイバケーブルの施工令和7年度 No.75
太陽光発電設備の施工令和6年度 No.68
自家発電設備の据付令和6年度 No.71
ケーブルラックの施工令和6年度 No.72
照明器具の取付けとライティングダクト令和6年度 No.73
需要場所の高圧地中電線路の管路工事令和6年度 No.76
屋上に設置するキュービクルの保有距離と防護(高圧受電設備規程)令和5年度 No.72
コンセント専用の分岐回路(内線規程)令和5年度 No.74
合成樹脂製可とう電線管(PF管・CD管)の施工令和5年度 No.75
バスダクト工事による低圧屋内配線令和5年度 No.76
屋内駐車場の車路管制設備の施工令和5年度 No.78
ケーブル工事による屋内配線令和4年度 No.74
動力設備の施工(内線規程)令和4年度 No.75
高圧ケーブルのシールド接地とZCT令和4年度 No.76
監視カメラ設備の施工令和4年度 No.78
ディーゼル自家発電設備の施工令和3年度 No.71
キュービクル式高圧受電設備令和3年度 No.72
金属線ぴ配線(内線規程)令和3年度 No.74
ケーブルラックへのケーブル敷設令和3年度 No.75
防災設備の電源令和3年度 No.76
光ファイバケーブルの施工令和3年度 No.78
受電室の高圧受電設備の施工令和2年度 No.60
バスダクト工事令和2年度 No.62
UTPケーブルの施工令和2年度 No.63
高圧ケーブルのシールド接地とZCT令和2年度 No.64
低圧屋内配線の接地工事の省略令和元年度 No.62
低圧ケーブル配線(内線規程)令和元年度 No.63
自動火災報知設備の施工令和元年度 No.64
ディーゼル自家発電設備の施工平成30年度 No.59
屋外キュービクルの施設平成30年度 No.60
合成樹脂管配線(PF管・CD管)平成30年度 No.62
金属ダクト工事平成30年度 No.63
小勢力回路平成30年度 No.64
受電室の高圧受電設備の施工平成29年度 No.60
照明器具の施工平成29年度 No.62
低圧屋内配線のバスダクト工事平成29年度 No.63
動力設備平成29年度 No.64
同じ分野で出る論点
施工では次の論点も問われます(問題の多い順)。まとめて対策すると得点が安定します。
出題実績は資格試験対策.netが平成29年度〜令和8年度の収録問題を集計したものです。要点と解説は当サイトの独自コンテンツです。最終更新 。