情報通信・弱電設備
重要度 A電気設備・施工で出題過去問 32問
情報通信・弱電設備は、1級電気工事施工管理技士 第一次検定の平成29年度〜令和8年度(10回)のうち10回で出題された論点です(収録911問中32問・重要度A)。出題されるのは電気設備・施工です。
要点:電話・LAN・光ファイバ、テレビ共同受信、放送・インターホン、防犯、中央監視制御。
覚える要点
- 光ファイバはコアの屈折率がクラッドより高く、その境界の全反射で光を伝える。シングルモードはマルチモードより伝送損失が小さく長距離向き。屈折率のゆらぎで起こるのはレイリー散乱(フレネル反射は端面・接続点の反射)で、損失の発生位置がわかるのはOTDR(挿入法は全体の損失だけ)
- レイヤ2スイッチはMACアドレスを読み取ってポート間をつなぎ、IPアドレスによるルーティング(ネットワーク層、OSIの第3層)はレイヤ3スイッチ・ルータが行う。無線LANのCSMA/CAはアクセス制御方式で、ネットワークの識別はSSID
- 中央監視の入出力は、電流・電圧などの計測がアナログ(DC4〜20mAなど)、電力量の計量がパルス、制御が瞬時接点、状態監視が連続接点。系統図上に色・点滅で状態を出すのはグラフィック表示(トレンド表示は時間変化のグラフ)、変圧器の投入・切離しは台数制御、負荷の遮断・復帰はデマンド制御で、力率制御はコンデンサの制御
- 信号線のシールドは静電誘導の防止で片端接地とする(両端接地は誤り)。誘導雑音の多い場所のマイクロホンは平衡型を選ぶ
- テレビ共同受信の総合損失は通過する経路の損失を足し、分岐器を通過するときは挿入損失、分岐端子へ取り出すときは結合損失を使う。同軸ケーブルの減衰量は周波数が高いほど大きい
- 局線中継台方式は受付者が応答して取り次ぐ方式。ダイレクトインライン(DIL)は局線と内線を1対1で結び、代表番号のあと内線番号をダイヤルするのはダイレクトインダイヤル(DID)。MDFは本配線盤、IDFは中間配線盤、DSUはデジタル回線終端装置
- マイクロホンは、コンデンサ形がダイナミック形より周波数特性に優れ、全方向から集音するのは全指向性(無指向性。両指向性は前後)。マイクロ波は見通し通信で中継が要り、電離層反射で遠距離に届くのは短波
- ツイストペアケーブルの反射減衰量と近端漏話は送信端側で測り、挿入損失は受信端で測る。高速電力線通信(HD-PLC)は異相配線間で信号が減衰しやすい
勉強のしかた:10回すべてで2〜4問出る。光ファイバの構造(コアの屈折率が高い)とシングルモードの特徴、LANスイッチ(L2はMACアドレス)、中央監視の入出力信号と表示機能、テレビ共同受信の損失計算が繰り返し出る。用語の対(レイリー散乱とフレネル反射、DILとDID、グラフィックとトレンド)を表にして覚え、損失計算は挿入損失と結合損失の使い分けを過去問の図で確かめる。
この論点の引っかけ・間違えやすい点
収録している過去問の解説から、情報通信・弱電設備で間違えやすい点を集めました。
- 令和8年度 No.35:力率制御=コンデンサの制御,デマンド制御=負荷の遮断・復帰。
- 令和8年度 No.38:雑音対策は平衡(バランス)伝送。
- 令和8年度 No.39:通過する経路の損失だけを足す。分岐器は通過=挿入損失,枝へ=結合損失。
- 令和8年度 No.44:挿入損失=受信端で測る,反射減衰量・近端漏話=送信端側で測る。
- 令和7年度 No.39:L2スイッチ=MACアドレス,L3スイッチ・ルータ=IPアドレス。
- 令和7年度 No.44:全反射の条件:コアの屈折率>クラッドの屈折率。シングルモード=長距離・広帯域,マルチモード=構内の短距離。
この論点の問題
中央監視制御装置の機能令和8年度 No.35
マイクロホンの選定令和8年度 No.38
テレビ共同受信設備の総合損失令和8年度 No.39
ツイストペアケーブルの測定項目令和8年度 No.44
構内情報通信網(LAN)の機器令和7年度 No.39
光ファイバケーブルの構造と特性令和7年度 No.44
中央監視制御の入出力条件令和6年度 No.35
光ファイバケーブルの特徴令和6年度 No.38
無線LANの技術令和6年度 No.44
中央監視制御装置の機能令和5年度 No.38
マイクロホンの選定令和5年度 No.41
テレビ共同受信設備の分岐器・分配器の損失令和5年度 No.42
マイクロ波通信の特徴令和5年度 No.47
構内交換設備の局線応答方式令和4年度 No.42
高速電力線通信(HD-PLC)令和4年度 No.47
ビルの中央監視制御設備令和3年度 No.38
テレビ共同受信設備の総合損失令和3年度 No.41
電話・情報設備の図記号(JIS)令和3年度 No.42
光ファイバ令和3年度 No.47
中央監視制御装置の機能令和2年度 No.39
OSI基本参照モデル令和2年度 No.42
放送設備(スピーカ・マイクロホン)令和2年度 No.43
テレビ共同受信設備令和2年度 No.48
テレビ共同受信設備の総合損失令和元年度 No.42
光ファイバケーブルの構造令和元年度 No.43
監視カメラ設備の施工令和元年度 No.66
中央監視制御装置の機能平成30年度 No.39
構内交換設備の局線応答方式平成30年度 No.42
光ファイバケーブル平成30年度 No.48
中央監視制御の入出力条件平成29年度 No.39
構内情報通信網(LAN)平成29年度 No.42
光ファイバケーブル平成29年度 No.48
同じ分野で出る論点
電気設備・施工では次の論点も問われます(問題の多い順)。まとめて対策すると得点が安定します。
出題実績は資格試験対策.netが平成29年度〜令和8年度の収録問題を集計したものです。要点と解説は当サイトの独自コンテンツです。最終更新 。