事前調査と準備作業

正解

正解：(1) 掘削深さや地盤条件に応じた山留めを設けることとしたため，隣接建物の基礎構造形式の調査を省略した。

解き方

1. 山留めを設ける場合でも、掘削による地盤の変形や地下水位の低下は隣接建物に影響を及ぼすおそれがある。山留めの計画や影響の検討のため、隣接建物の基礎構造形式（直接基礎か杭基礎か、根入れ深さ等）の調査は省略できない。
2. よって(1)が最も不適当である。
3. 軒高9mの木造住宅の解体で石綿含有建材がない場合は、労働安全衛生規則第90条の建設工事計画届の対象にならない。排水管の勾配の調査、建設リサイクル法の対象となる舗装撤去工事（請負代金500万円以上）での再資源化施設の調査は適当である。

選択肢ごとの解説

1. (1)適当でない。山留めを設けても隣接建物への影響の検討は必要で、基礎構造形式の調査は省略できない。
2. (2)適当。高さ31m以下の木造住宅の解体で石綿含有建材がなければ、建設工事計画届は不要である（労働安全衛生法第88条、労働安全衛生規則第90条）。
3. (3)適当。敷地内の排水管が公設桝まで所要の勾配を確保できるか調査する。
4. (4)適当。請負代金500万円以上の工作物の解体工事は建設リサイクル法の対象であり、アスファルト・コンクリート塊の再資源化施設を調査する。