事前調査と準備作業

正解

正解：(1) 掘削深さや地盤条件に応じた山留めを設けることとしたため，近接構造物の基礎構造形式の調査を省略した。

解き方

1. 山留めを設ける場合でも，掘削や地下水位の低下は近接構造物に影響するおそれがあるので，近接構造物の位置・基礎構造形式・根入れ深さなどを事前に調査し，山留めの計画や変状対策に反映させる必要がある。
2. 山留めを設けることを理由に近接構造物の基礎構造形式の調査を省略するのは不適当である。
3. よって(1)が最も不適当である。

選択肢ごとの解説

1. (1)適当でない。山留めを設ける場合も，近接構造物の基礎構造形式の調査は省略できない。
2. (2)適当。石綿障害予防規則第3条・大気汚染防止法施行規則により，平成18年9月1日以降に新築工事に着手したことを書面で確認できれば，石綿含有建材の使用なしとして事前調査を終えることができる。平成19年はこれに当たる。
3. (3)適当。床面積80m²以上の建築物の解体は建設リサイクル法の対象建設工事であり，特定建設資材廃棄物の再資源化のため，再資源化施設の場所を調査する。
4. (4)適当。タワークレーンによる電波障害が予想される場合は，事前に近隣へ説明し了解を得て，必要に応じて対策を行う。