電気用品に該当しないもの(電気用品安全法)
これは2級電気工事施工管理技士 第一次検定 令和4年度 前期(2022年6月12日(日)実施) No.56の問題です。論点は「電気事業法・電気用品安全法」(重要度A・解答の形は四肢択一)。採点すると、解き方 2 手順・選択肢 4 つそれぞれの解説・引っかけの指摘が読めます。
電気工事に使用する機材のうち,電気用品に該当するものとして,「電気用品安全法」上,定められていないものはどれか。
ただし,機材は,防爆型のもの及び油入型のものを除く。
解答欄
正解
正解:2.幅400mmのケーブルラック
解き方
- 電気用品安全法施行令では,ケーブル(導体の公称断面積100mm²以下などの条件を満たすもの),点滅器(タンブラースイッチなど),ライティングダクトは電気用品とされている。このうち定格電圧100V以上300V以下の点滅器や公称断面積100mm²以下のケーブルは特定電気用品である。
- ケーブルラックはケーブルを支持する金属製の棚で,電気用品として定められていない。よって2が定められていないものである。
選択肢ごとの解説
- 1.定められている。導体の公称断面積100mm²以下のケーブルは電気用品である。
- 2.定められていない。ケーブルラックは電気用品ではない。
- 3.定められている。定格300V以下のタンブラースイッチは特定電気用品である。
- 4.定められている。ライティングダクトは電気用品である。
引っかけ:ケーブルラック・大形のプルボックス・金属ダクトは電気用品ではない。ケーブルは100mm²以下が範囲。
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論点ページ:電気事業法・電気用品安全法の要点この論点の出題実績とよくある間違い
→令和4年度 前期の前後の問題
出典:一般財団法人 建設業振興基金が実施した2級電気工事施工管理技士 第一次検定 令和4年度 前期(2022年6月12日(日)実施) No.56。問題文は本試験の問題にもとづいています。解答・解説・論点の整理は資格試験対策.netの独自コンテンツです。最終更新 。この問題の誤りを報告する