工程計画の立案段階で考慮すべき事項
これは2級建築施工管理技士 第一次検定 令和3年度 後期(2021年11月14日(日)実施) No.32の問題です。論点は「工程管理」(重要度A・解答の形は四肢択一)。採点すると、解き方 2 手順・選択肢 4 つそれぞれの解説が読めます。
工程計画の立案段階で考慮すべき事項として,最も不適当なものはどれか。
解答欄
正解
正解:(3) 全ての工種別の施工組織体系を把握する。
解き方
- 工程計画の立案段階では,敷地周辺の状況,敷地内の埋設物,法的規制など,工程に影響する施工条件を把握する。
- 全ての工種別の施工組織体系は,工事の進行に合わせて専門工事業者を決めていく中で定まるものであり,立案段階で把握すべき事項としては適当でない。よって(3)が不適当である。
選択肢ごとの解説
- (1)適当。公共埋設物は掘削や仮設計画に影響するので把握する。
- (2)適当。敷地内の既存埋設物は山留め・根切りなどの工程に影響するので把握する。
- (3)適当でない。全工種の施工組織体系は立案段階で把握するものではない。
- (4)適当。騒音・振動の規制は作業時間や工法を制約するので把握する。
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出典:一般財団法人 建設業振興基金が実施した2級建築施工管理技士 第一次検定 令和3年度 後期(2021年11月14日(日)実施) No.32。問題文は本試験の問題にもとづいています。解答・解説・論点の整理は資格試験対策.netの独自コンテンツです。最終更新 。この問題の誤りを報告する