工事原価計算表の作成（車両費予定配賦率・すくい出し法・材料副費の予定配賦・予定平均賃率・変動予算の重機械部門費・出張所経費の係数配賦）

正解

解き方

1. 問1 車両費予定配賦率：車両個別費に車両共通費の配賦額を加え、予定走行距離で割る。個別費 車両Ｆ ＝ 125,000 ＋ 68,000 ＋ 101,000 ＋ 35,690 ＝ 329,690、車両Ｇ ＝ 139,000 ＋ 72,000 ＋ 123,000 ＋ 44,810 ＝ 378,810。
2. 共通費の配賦：油脂関係費 183,000 を予定走行距離 680：820 で Ｆ 82,960・Ｇ 100,040。消耗品費 126,000 を車両重量×台数 16：12 で Ｆ 72,000・Ｇ 54,000。福利厚生費 97,300 を運転者人員 3：4 で Ｆ 41,700・Ｇ 55,600。雑費 66,000 を減価償却費 125,000：139,000 で Ｆ 31,250・Ｇ 34,750。
3. 車両Ｆ ＝ (329,690 ＋ 82,960 ＋ 72,000 ＋ 41,700 ＋ 31,250) ÷ 680 km ＝ 557,600 ÷ 680 ＝ 820 円/km。車両Ｇ ＝ (378,810 ＋ 100,040 ＋ 54,000 ＋ 55,600 ＋ 34,750) ÷ 820 km ＝ 623,200 ÷ 820 ＝ 760 円/km。
4. 問2 月初未成工事原価：781 工事の仮設工事は前月までに完了しており資材投入額が月初未成工事原価に含まれているので、すくい出し法により完了時評価額 12,600 を控除して 285,610 － 12,600 ＝ 273,010 とし、当月のＡ仮設資材費は 0 とする（月初を 285,610 のまま置き、Ａ仮設資材費を －12,600 と書いても完成工事原価は同じになる）。782 は 142,280。合計 415,290。783・784 は当月着工なので「―」。
5. Ａ仮設資材費（すくい出し法）：投入額 － 仮設工事完了時評価額。782 ＝ 37,680 － 12,660 ＝ 25,020。783 ＝ 41,390 － 25,470 ＝ 15,920。784 は仮設工事未了なので投入額 38,200 の全額。合計 79,140。
6. Ｂ引当材料費：送り状価格 × 1.03（材料副費 3％ を予定配賦）。781 ＝ 67,000 × 1.03 ＝ 69,010。782 ＝ 144,200。783 ＝ 151,410。784 ＝ 204,970。合計 553,000 × 1.03 ＝ 569,590。材料費計 ＝ 69,010／169,220／167,330／243,170、合計 648,730。
7. 労務費：予定平均賃率 2,600 × 労務作業時間に、労務外注費（Ｅ工事）を建設業法施行規則に従って労務費に含めて「うち労務外注費」として内書きする。781 ＝ 2,600 × 20 ＋ 24,100 ＝ 76,100。782 ＝ 2,600 × 33 ＋ 58,310 ＝ 144,110。783 ＝ 2,600 × 38 ＋ 48,210 ＝ 147,010。784 ＝ 2,600 × 34 ＋ 28,450 ＝ 116,850。合計 325,000 ＋ 159,070 ＝ 484,070（うち労務外注費 159,070）。
8. 外注費：一般外注のＤ工事だけになる。47,109／69,880／195,200／111,900、合計 424,089。
9. 経費 (1) 車両部門費 ＝ 車両Ｆ走行距離 × 820 ＋ 車両Ｇ走行距離 × 760。781 ＝ 1 × 820 ＋ 5 × 760 ＝ 4,620。782 ＝ 11 × 820 ＋ 17 × 760 ＝ 21,940。783 ＝ 25 × 820 ＋ 23 × 760 ＝ 37,980。784 ＝ 20 × 820 ＋ 23 × 760 ＝ 33,880。合計 98,420。
10. 経費 (2) 重機械部門費（変動予算方式の予定配賦）：予定配賦率 ＝ 固定費率 56,550 ÷ 130 時間 ＝ 435 ＋ 変動費率 216 ＝ 651 円/時間。781 ＝ 651 × 20 ＝ 13,020。782 ＝ 651 × 33 ＝ 21,483。783 ＝ 651 × 38 ＝ 24,738。784 ＝ 651 × 34 ＝ 22,134。合計 651 × 125 ＝ 81,375。
11. 経費 (3) 出張所経費配賦額 ＝ 98,600 ÷ 170 ＝ 580 × 係数。781 ＝ 580 × 25 ＝ 14,500。782 ＝ 29,000。783 ＝ 34,800。784 ＝ 20,300。合計 98,600。経費計 ＝ 781 32,140／782 72,423／783 97,518／784 76,314、合計 278,395。
12. 当月完成工事原価（781・782・783）：781 ＝ 273,010 ＋ 69,010 ＋ 76,100 ＋ 47,109 ＋ 32,140 ＝ 497,369。782 ＝ 142,280 ＋ 169,220 ＋ 144,110 ＋ 69,880 ＋ 72,423 ＝ 597,913。783 ＝ 167,330 ＋ 147,010 ＋ 195,200 ＋ 97,518 ＝ 607,058。合計 1,702,340。月末未成工事原価（784）＝ 243,170 ＋ 116,850 ＋ 111,900 ＋ 76,314 ＝ 548,234。検算：415,290 ＋ 648,730 ＋ 484,070 ＋ 424,089 ＋ 278,395 ＝ 2,250,574 ＝ 1,702,340 ＋ 548,234。
13. 問3 ①材料副費配賦差異 ＝ 予定配賦額 553,000 × 3％ ＝ 16,590 － 実際発生額 14,480 ＝ 2,110。予定が実際を上回る配賦超過なので有利差異（Ａ）。
14. 問3 ②労務費賃率差異 ＝ 予定賃率による配賦額 2,600 × 125 時間 ＝ 325,000 － 実際発生額 333,300 ＝ －8,300。実際が予定を上回るので不利差異（Ｂ）。
15. 問3 ③重機械部門費操業度差異 ＝ 固定費率 435 × (実際作業時間 125 － 基準作業時間 130) ＝ －2,175。実際操業度が基準操業度を下回る（固定費の配賦不足）ので不利差異（Ｂ）。（参考：予算差異 ＝ 変動予算 56,550 ＋ 216 × 125 ＝ 83,550 － 実際 83,220 ＝ 330 の有利差異。予定配賦額 81,375 － 実際 83,220 ＝ －1,845 ＝ 330 － 2,175）